原稿執筆ガイドライン


原稿執筆・投稿ガイドライン

 

グローバル人材育成教育学会 編集委員会

 

  本誌はグローバル人材育成教育に関する論文等を掲載します。原則として年2回(3月末、9月末)発行します。投稿はいつでも受け付けています。投稿規程を参照の上、以下のガイドラインに沿って原稿を執筆し、投稿してください。

 

【原稿執筆について】

  1. 原稿の種別は、研究論文、研究ノート、実践報告、論壇、展望、解説・講座、報告、巻頭言です。種別ごとの内容とページ数を表1に示します。
  2. 研究論文、研究ノートおよび実践報告は本会の会員が筆頭著者であるものに限ります。論壇、展望、解説・講座、報告、巻頭言については、編集委員会が特に認めた場合は非会員からの投稿を掲載することがあります。
  3. 原稿は、日本語または英語を使用し、指定された形式で作成してください。原稿作成用テンプレート(Word ファイル)をダウンロードし、上書きして作成してください。
  4. 原稿確認・著作権等に関する確認書(Wordファイル)をダウンロードし、記載内容を確認してください。
  5. 題名は、読者が内容を把握できるよう、具体的な情報を含みかつ適切な長さで付けてください。必要に応じて副題をつけることができます。
  6. 新規投稿時および修正原稿提出時には、査読者に著者情報を開示しないため、原稿に含まれるすべての著者氏名(和名および英名)および所属名について、記載スペースを確保して空白の状態としてください。文中等でも著者が特定される箇所を伏せ字にするなどして、著者が推測されにくいように配慮してください。
  7. 3.のテンプレートは、和文原稿用です。英文原稿の場合は、和文の題名・和文の著者名の部分は不要です。
  8. 研究論文、研究ノートおよび実践報告については、和文原稿・英文原稿とも、英文アブストラクト(100~200語以内)を記載してください。
  9. すべての種別の原稿について、英文および和文のキーワードをそれぞれ5語以内(3~5語)で記載してください。
  10. 原稿の構成と内容について、表2、表3に示す「査読の評価項目」を参考にしてください。また、十分に推敲してください。
  11. 引用・参考文献の書式は、3ページ以降を参照してください。
  12. 受付日・受理日は、空白としてください。掲載決定後にお知らせします。
  13. 原稿の各ページにページ番号を付けてください。
  14. 題名、著者名、脚注、注、文献、日付等を含め、刷り上りページ数が原稿の種別ごとのページ数の制限を越えないように作成してください。

 

【投稿方法】

  1. 作成した原稿(著者情報の含まれないもの)をPDFファイルで保存してください。
  2. 学会誌入稿フォームに、題名、著者名、所属、連絡先等、必要事項を記入し、原稿のPDFファイルをアップロードしてください。
  3. 原稿を確認して、著者の連絡先に受付のメールを送信します。
  4. お問合せ等は、学会誌問合せフォームにお願いします。

 

【査読審査】

  1. 査読審査を経て、編集委員会が公表するのにふさわしいと認めた原稿について、編集委員長が掲載を決定します。
  2. 研究論文、研究ノートおよび実践報告は、著者情報を開示しないで、編集委員会により選任された匿名の査読者2名による査読を行います。
  3. 論壇、展望、解説・講座、報告、巻頭言は、編集委員会により選任された編集委員1名による査読を行います。
  4. 原稿の種別ごとの評価項目について、表2、表3に示します。原稿を作成する際の参考にしてください。
  5. 査読の判定は「採録(このまま掲載)」「条件付採録(修正後掲載可)」「照会(照会後再判定)」「不採録(返却)」です。
  6. 査読者から著者へのコメントや照会事項がある場合は、著者照会を行います。コメントに対する回答と修正原稿を期限までに学会誌入稿フォームに提出してください。
  7. 査読期間は原則として最短で、初回は2週間、照会は3週間、再査読は1週間です。

 

【判定から掲載まで】

  1. 掲載が決定した場合、受付日・受理日をお知らせします。
  2. 空白としていた著者名、所属、受付日・受理日を記入し、ページ番号・ヘッダー・フッターを削除した完成原稿を作成し、WordファイルおよびPDFファイルで保存してください。
  3. 完成原稿は、画面上で確認するだけでなく、印刷した上でご確認ください。
  4. 学会誌入稿フォームに必要事項を記入し、完成原稿のWordファイルおよびPDFファイルをアップロードしてください。
  5. 原稿を確認して、著者の連絡先に受理のメールを送信します。
  6. 原稿確認・著作権等に関する確認書を印刷し署名したものを、学会事務局宛に郵送してください。

 

〒101-8301 東京都千代田区神田駿河台1-1
明治大学 研究棟 812号室(大六野研究室)  
グローバル人材育成教育学会事務局                

 

 

【引用・参考文献の記述について】

 

本学会誌の記法を、以下に示すいくつかの例に従って定めます(これらの例には、一部架空の情報が記述されていることをあらかじめお断りしておきます)。

著者名は、全員分を省略せずに原文に忠実に記述してください。英文原稿における引用・参考文献の記載については、APA(American Psychological Association)スタイルに準拠してください。なお、英文以外で書かれている文献については、ローマ字表記のタイトルの後に英訳タイトルを記載してください。

 

1. 和文誌・和文論文集などに掲載される一部の記事の場合

1) 西山潔, 石原和宏. (2005). 活火山地帯における震源地特定について(第1 報 計算手法の提案). 火山列島, 50(5), 407-416.

2) Nishiyama, K., & Ishihara, K. (2005). Kakkazanchitai ni okeru shingen tokutei ni tsuite (Dai ippou keisanshuhou no teian) [Specification of earthquake center in active volcano area (1st report, Approach for Calculating Method)]. Kazan Rettou, 50(5), 407-416.

2. 外国語雑誌・外国語論文集などに掲載される一部の記事の場合

3) Pisciella, P., Pelio, M., & Becker, D. S. (2006). FTIR spectroscopy investigation of the crystallization process in an iron rich glass, Journal of European Ceramics Society, 33(3), 345-351.

3. 図書1 冊の場合

4) 岩井實,佐久田博. (2006). 基礎応用 第三角法図学 第2 版. 東京:森北出版.

5) Dörnyei, Z. (2001). Motivation strategies in the language classroom. Cambridge: Cambridge University Press.

6) García, O. (2009). Bilingual education in the 21st century: A global perspective. Malden, MA; Oxford:Wiley-Blackwell.

4. 図書の一部の場合

7) 月本 洋. (2008). 日本人の脳に主語はいらない (音声と文字pp. 14-17) . 講談社選書メチエ.

8) Kanno, Y. (2007). ELT policy directions in Japan. In J. Cummins, & C. Davison (Eds.), International Handbook of English language teaching (pp. 63-73). New York: Springer.

5. 会議報告書や研究発表講演会講演論文集・予稿集などに掲載された一部の記事の場合

9) 三田純義, 松田稔樹. (2005 年5 月). 力学と関連づけた設計入門教材の開発(第1 報), 日本設計工学会平成17 年度春季大会研究発表講演会講演論文集, 東京理科 大学森戸記念館.

10) Murakami, T., Deguchi, M., Jin, Y. (Oct. 2005). Computational methodology of universal design for quantitative user diversity. Paper presented at the 1st International Conference on Design Engineering and Science (ICDES2005), Vienna, Austria.

6. ウェブサイトやPDF ファイルなどの電子文献(URL からはリンク(下線)を削除しておいてください)

11) グローバル人材育成教育学会:http://www.j-agce.org/(2013 年10 月25 日参照)

12) Hall, K., & Boomershine, A. (2006). Life, the critical period: An exemplar-based model of language learning. Ms., The Ohio State University. [http://www.ling.ohiostate.edu/_kchall/KCH, retrieved March 15, 2011]

 

 

 

表1 原稿の種別ごとの内容とページ数

種別

内容

ページ数
(図表等を含む)

研究論文
(Research Paper)

グローバル人材育成教育に関する研究成果について論じたもの

6~12

研究ノート
(Research Note)

論文に準じ、速報性を有し、研究過程で得られた結果・知見などをまとめたもの

4~6

実践報告
(Practical Report)

グローバル人材育成教育に関する実践活動(授業など)から得られた成果などについて述べたもの

4~12

論壇
(Column)

グローバル人材育成教育に関して意見や主張などを述べたもの

2~8

展望
(Prospect)

主題について、最近の進歩や将来の予測を広い視野に立って述べたもの

2~8

解説・講座
(Explanatory Note)

①主題について、会員の啓発に資するように、平易に説明したもの

②グローバル人材育成教育に関する技術、手法、教材および教育プログラムなどについて客観的に説明したもの

4~8

報告

(Report)

①本会に設置されている委員会・支部・専門部会からの報告

②会員にとって有用な情報、記録にとどめるべき資料や情報などをまとめたもの

2~8

巻頭言
(Preface)

会長などが、巻頭に述べるもの

2以内

 

表2 査読の評価項目(研究論文、研究ノートおよび実践報告)

原稿種別
評価基準
原稿種別  
研究論文



ノ|
 ト 

実践報告 ◆評価記号と評価基準(5段階評価)
A:非常に良い。
B:良い。
C:現時点でも,最低基準はクリアしている。
D:現時点では,最低基準に至っていない。
?:現時点では判断できない。照会後に判定する。
評価項目      
分野、内容の妥当性       原稿の内容は本会で扱うものとして適当か。
広く公表するのにふさわしい内容か。
構成、記述の妥当性       全体の構成が適切であるか。目的と結果が明確であるか。既往の研究との関係性が明確であるか。表現は正確か。理解困難な表現はないか。
有用性       この成果が教育において有用か。教育効果向上が期待できるか。
得られた知見,手法等が教育分野において将来的発展・拡大に寄与する可能性があるか。
新規性
独創性
   

従来にない新しい考え方,理論,実践,手段,事例等が示されているか,従来のものに,意義のある成果を付与しているか。
信頼度       データ収集は適切な方法で行われているか。データの解釈は適切か。内容に矛盾や誤りはないか。論理の展開に無理はないか。
完成度   内容にまとまった成果が得られており,独立したものとして評価できる段階にあるか。教育効果に対する考察がなされているか。

 

表3 査読の評価項目(論壇、展望、解説・講座、報告、巻頭言)

分野,内容

の妥当性

原稿の内容は本会で扱うものとして適当か。

広く公表するのにふさわしい内容か。

構成,記述

の妥当性

全体の構成が適切であるか。

表現は正確か。理解困難な表現はないか。

有用性

有用な情報を提供しているか。

グローバル人材育成教育に寄与するか。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

以上

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