賛助会員一覧


本学会 賛助会員からのメッセージと参照URLをご紹介いたします。

*各会員名をクリックすると、メッセージ掲載箇所へ移動します。

■(株) アスク ■(株) アルク
■(株) イーオン ■(株) エストレリータ
■(株) EnglishCentral ■(株) LbE Japan
■(株) エス・リンク ■(株) エヌ・ティ・エス
■(株) 桐原書店 ■(株) KEIアドバンス
■ケンブリッジ大学出版局 ■(一財) 国際ビジネスコミュニケーション協会
■チエル(株) ■(公財) 日本数学検定協会
■ピアソン・ジャパン (株) ■(株) ニュートンプレス
■(株)ベネッセコーポレーション ■(株) フィールドフロンティア
■(株)グローバル・コミュニケーション&テスティング (一社)Global8
公益財団法人日本英語検定協会 ■国際教育交換協議会(CIEE)日本代表部
(株)学研教育アイ・シー・ティー ■ロンドンインサイツ(株)
(株)ジェイティービー (一社)英語教育推進事業団
(株)IACEトラベル ■日経メディアマーケティング(株)

 

■ 株式会社アスク
 アスクは、日本語・英語・中国語教材の専門出版社です。語学学習用の書籍やeラーニングコースを幅広く提供しております。教材の製作や販売のみならず、講師を派遣した対面指導も行っています。「もの」と「サービス」の両面から、グローバル人材育成に取り組んでおります。また、ヒューマンスキルの育成も弊社の大きなテーマです。コミュニケーション力や異文化理解、現地マネジメントスキルなどの分野で教育を実施いたします。
URL  http://www.ask-digital.co.jp

 

■ 株式会社アルク
 弊社は、グローバル人材育成の総合ソリューションカンパニーです。大学400校・企業3,000社もの豊富な実績をもとに、各学校の状況に応じて、プログラム、ソリューションを組み合わせたグローバル人材育成のお手伝いをしております。貴学会会員の先生方が勤務される大学でも、学生の教育のみならず、専門講師によるFD・SD研修に至るまで、様々な教育支援を担当しております。
URL  http://www.alc.co.jp/

 

■株式会社イーオン(英会話イーオン)
 イーオンでは、幼児から大人まで約7万5千人の生徒様にご通学いただいており、スクール事業の他、学校教育分野や企業社員研修など幅広いサービスを展開しています。その40年間の知見・経験を活かし、イーオン学校教育課では、小中高の教員研修を通じての初等中等教育サポートや、大学で講座を実施し本当に使える英語力を育成することで、生涯にわたりグローバル社会で活躍できる人材の育成を行っています。
URL  http://www.aeonet.co.jp/education/

 

■株式会社 ECC
 弊社は、生涯学習機関、総合教育機関として様々な学びを通じて世界に向けて発信できる人を育てる教育スタイルを提供しております。インプットした知識をアウトプットできる「スキル」と「自信」、日本人の特性の“科学的”な分析、英語を社内公用語とする企業様などへの“全世代グローバル化”への対応などECCでは学習者の年齢や経験、目的に応じたメソッドやオリジナル教材を用意し、学習者が「一生学べる場所」になることを目標としています。英語教育だけでなく、外国人講師と触れ合う貴重な時間や異文化交流、一緒に学ぶ仲間との出会いも提供し続けて参ります。
URL  http://www.ecc.co.jp/   法人向け http://www.biz.ecc.co.jp

 

■株式会社 EnglishCentral
 EnglishCentralはグローバルな環境で英語が使われている場面を動画を通じて学習者に提供します。動画、スマホ、ゲーム性など学生が親しみを持てる内容で、国内200大学でご利用頂いています。

  • 英語を使って理解する、アウトプットする喜びを
  • 世界中で研究されている第二言語習得理論に沿った学習を

会員様には無料でアカウントをご提供致しますので、下記URLからご登録ください。
URL  http://ja.englishcentral.com/

 

■株式会社エストレリータ
 弊社は、海外生活経験がその後のキャリアに結び付くよう、渡航前のプランニングセミナー、渡航中のSkypeフォロー、帰国後のキャリアカウンセリングと就職支援という一連の【キャリアサポート】を、起業以来30,000人超の若者(学生・社会人)に提供してきました。
情報サイト:海外生活サプリや海外生活経験者専用就・転職サイト:Est Naviエストナビも運営。
学校機関や留学エージェントでの講演・セミナーは年間200本を数えます。

URL  http://www.estrellita.co.jp/

 

■株式会社エス・リンク
 弊社は、英語教育コンサルタント会社です。公立、私立の小学校、中学校、高等学校や、大学、学習塾とともに、英語学習の環境づくりをおこなっております。
人材や教材の提供だけでなく、カリキュラムの作成、学校でおこなう短期集中プログラムの企画・運営をおこない、お客様とともにグローバル人材の育成に貢献してまいります。
全国の学校へ外国人講師の紹介、採用代行もおこなっております。ぜひお声掛けください。

URL  http://www.slink-group.jp/

 

 ■株式会社LbE Japan
 弊社は「グローバルな環境で活躍できる日本人を育成することを通じて、日本及び日本人がより良く世界に貢献できること」をミッションに、「1. 研修:Global Village(企業・学校向け)、2. アセスメント:GCAA® ・ケンブリッジ英検、3. 教育支援」の3つの事業を展開しています。Global Villageは、日本で学ぶ留学生達のプロジェクト「Global Education Project (GEP)」 のメンバーとともに企画運営する「多様性に満ちた協働体験型」のプログラムです。
URL  http://www.lbejapan.co.jp/

 

■株式会社エヌ・ティ・エス
 弊社は、株式会社NHKエデュケーショナルとの共同事業でIRT診断テストを取り扱っています。本テストでは、20万人規模の調査データに基づいた学力水準と結果の比較が可能です。授業の理解だけではなく、グローバル人材の育成に不可欠な英語をはじめとする他言語の学習に必要不可欠な母語能力である〈日本語IRTテスト〉をはじめ、〈英語IRTテスト〉〈数学IRTテスト〉の3科目を扱っています。ぜひご利用ください。
URL  http://www.ntsinc.co.jp/

 

■株式会社 桐原書店
 弊社は、主に高等学校向け英語・国語の検定教科書や学習参考書を出版・販売しております。特に英語の文法参考書や大学受験用問題集、古文単語集などは「定番」として、先生方や高校生・受験生に高い評価をいただいております。今後は、高等学校における教育ニーズの変化に対応し、弊社の強みである教材開発能力をフルに活用して、国際的に活躍できるグローバル・リーダーを高校生の段階から育成する支援を積極的に行って参りたいと考えております。
URL  http://www.kirihara.co.jp

 

■株式会社KEIアドバンス
 弊社は河合塾グループにて大学・社会人マーケットをメインの領域とし、主に大学向けに入試広報支援サービスから高大社領域での教学支援サービスを展開しております。グローバル人材育成ではまずベースとなる汎用的な能力・態度・志向、そしてグローバルで必要なマインド・能力育成の支援を行っております。日系企業の海外でのビジネス最前線を熟知したHRパ-トナ-と組んで必要なスキルを体系化し、国内にいながらにして育成可能で今後海外でのインターンシップや実地研修もラインナップに追加を検討しています。
URL  http://www.keiadvanced.jp/

 

■ケンブリッジ大学出版局
 ケンブリッジ大学出版局は、教育、知識の向上、研究の発展を促進すべく幅広く活動を展開しております。当出版局の強みは、何世紀にも亘り培われてきた学術分野における研究成果のみならず、英語教育における最新の理論、確固たる方法論、革新的なアイデアを取り入れて出版活動を行うところにあります。CEFRに準拠した教材開発、ケンブリッジ英検の準備教材等、グローバルスタンダードを基軸とした出版活動を通じ日本の英語学習者のお役に立てればと思います。
URL  http://www.cambridge.org/jp/cambridgeenglish

 

■一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)
 IIBCは「人と企業の国際化の推進」を基本理念として1986年2月に設立されました。「グローバルコミュニティにおける円滑なコミュニケーションの促進」というミッションのもと、国内外の関係機関と提携しながら世界的な視野で活動を展開しています。IIBCはTOEIC事業に加え、Webサイト「Global Manager」、2か月に1回開催する「地球人材創出会議」などを通じ、グローバル人材育成(Global Human Resources Development)を推進し価値ある情報を提供しております。
URL  http://www.toeic.or.jp/ghrd.html

 

■チエル株式会社
 当社は“子供たちの未来のために、世界中の先生の授業を ICT で支える”を理念に掲げ、シェア NO.1 のフルデジタルCALL システムや、授業支援システム、デジタル教材等の開発を手がける、学校教育に特化した ICT 専業メーカーです。クラウド型教材配信サービス『CHIeru.net』では英語を中心とした語学学習教材を20種類以上取り揃えており、利用者90万人以上の『旺文社・英検CAT』などの提供を通じて、学校教育におけるグローバル人材の育成を支援します。
URL  http://www.chieru.co.jp/

 

公益財団法人 日本数学検定協会
 公益財団法人日本数学検定協会の主たる事業は、数学検定・算数検定(実用数学技能検定)およびビジネス数学検定の実施、人類の普遍的な数学の普及啓発です。数学はものごとを考え判断し的確に説明する基であり、その言語としての役割、数学的思考が注目されています。当協会では、グローバル人材として国際社会を生きぬくために、数学力は非常に重要であると考えています。数学検定は日本国内のみならず、フィリピン、カンボジア等においても実施され、海外でも数学の必要性が高まっています。
URL  http://www.su-gaku.net/

 

株式会社ニュートン
 私たち株式会社ニュートンは、人とコンピュータの共生をめざし、『人ができることは人が、コンピュータができることはコンピュータが』をコンセプトにTOEIC/TOEIC  BRIDGE/TOEFL/基礎英語などのeラーニングシステムを開発・制作しております。私たちが開発した未習熟問題の自動反復学習は、グローバル人材育成の一翼となる語学取得に必要な反復演習を効果的合理的に行うシステムです。また、スマートフォンによる隙間時間の学習など、私たちは、単なる教材の提供者ではなく、教育現場のニーズに応え、提案し、参加していこうと考えています。
URL  http://www.newton-jp.com/

 

ピアソン・ジャパン株式会社
 ピアソンは、あらゆる行動において常に学習者を中心に考えています。学習者により良い成果をもたらしたいという想いが、我々の活動、決定、プロセス、投資の全てを動かしています。学習を通じて人々の人生に計測可能な効果を築き上げていく、この志を、我々は「エフィカシー(※)」と呼んでいます。このミッションのもと、学校教育から企業の領域に渡りグローバル人材に必要な様々な知識やスキルの習得をサポートするべく、トータルソリューションを構築・提供しています。その範囲は、アセスメント・オンライン学習・資格・研修・英語学習と多岐に渡り、グローバル人材を目指す学習者の目標達成を支援し続けます。
※参考ページ  http://www.pearson.co.jp/company/efficacy/
URL  http://www.pearson.co.jp/

 

株式会社フィールドフロンティア
 弊社は、テレビ会議というツールを用いた遠隔ディスカッション支援業務を専門に事業展開しております。「地域や国境を超え卓越したコミュニケーション価値を創造し続ける!」という経営ビジョンを掲げており、とりわけ日本と海外との間での会議やイベントをテレビ会議でつなぐ事を得意としています。グローバル人材という観点 では弊社も課題であり、今後も大学関係者や関係企業の皆様と興味深く関わらせて頂きたいと思っています。
URL http://www.f-frontier.jp
テレビ会議専用ページ  http://www.tvmeeting.jp

 

株式会社ベネッセコーポレーション
 弊社では、ベネッセグループ各社のノウハウを活かして、入試改革・学生の英語力育成プログラム・短期留学プログラム・留学生募集といった大学のグローバル化をトータルにご支援しています。
URL http://www.benesse.co.jp

 

株式会社グローバル・コミュニケーション&テスティング
 世界最大の非営利テスト開発機関Educational Testing Service(ETS)との提携を機に、2011年に設立されました。ETSとの協働により、能力を測定する技術・手法の開発と普及を担当しています。その第一歩として日本国内でのTOEFL Primary®、TOEFL Junior®の普及を担い、グローバル人材の育成を通して、世界の教育レベルの向上への貢献を目指しています。

URL http://gc-t.jp/

 

公益財団法人日本英語検定協会
 公益財団法人日本英語検定協会は、教育に特化したデータの蓄積と分析を軸に、「教育・学習イノベーション」を起こし、社会に貢献することを目的に設立した会社です。(1)大学広報戦略支援、(2)英語学習者支援、(3)大学・中高受験者支援の各種事業を推進しています。
URL http://www.eiken.or.jp/

 

■一般社団法人Global8
 当法人は、グローバル人材育成で考慮しなければいけない「時間軸」と「空間軸」をつなぐお手伝いを致します。ACTFLが開発したOPIcサービスにより、日本人が不得手とするスピーキングのスキルと意欲を評価し、「時間軸」をつなぐ指標として提供します。留学生向けには、日本語OPIcを同一指標で提供し、交流の促進・支援を致します。「空間軸」としては、OPIcアセスメント結果に基づき,海外企業における研修の場を最適にデザインするEVE(Experience Value Exchange)サービスの提供を行って参ります。
ACTFL : The American Council on the Teaching of Foreign Languages
OPIc® : Oral Proficiency Interview-computer

URL http://www.global8.or.jp/

 

■株式会社学研教育アイ・シー・ティー
学研教育アイ・シー・ティーでは、常に新しい教育価値を提供するという会社の理念から、ICTを活用した学習のほか、今後ますますグローバル化が進む社会の中で活躍できる、グローバル人材育成の支援をしています。支援の一貫として、教員対象の無料フォーラムの開催や、主に高校生を対象とした、アントレプレナーシップ教育やイノベーション教育など、国内・海外で行うグローバル人材1育成プログラムを幅広く提供しています。
URL 
http://gakken-ict.co.jp/

 

国際教育交換協議会(CIEE)日本代表部
 CIEEは「戦争という惨事を二度と起こさないためは若者の国境を越えた交流が大事である」という創設の精神の下に1947年に設立された、アメリカに本部をもつ非営利教育団体(NGO、NPO)です。TOEFL®テスト公式情報を発信する「TOEFL®テスト日本事務局」と、国際ボランティアプロジェクトをはじめとする海外ボランティアなどの「海外体験事業」を通して、グローバル社会に貢献できる人材の育成を推進しています。
URL  http://www.cieej.or.jp/
TOEFL  http://www.cieej.or.jp/toefl/
海外体験プログラム  http://www.cieej.or.jp/exchange/index.html

 

■ロンドン インサイツ株式会社
 弊社はロンドンに拠点をおく会社で、日本の組織や学校へ英国及び欧州のユニークなプログラム、資格等をご紹介させて頂いています。
取り組みの一例として、異文化コミュニケーションのプログラム及び、欧州最大の英国マネージメント協会のプログラムの開発とご提供です。(コース終了後は英国マネージメント協会より認定証が授与されます。)
また、英国、欧州の大学や関連機関との提携で、新しい取り組みも積極的に行っていますので、弊社でお役に立つことがございましたらどうぞお気軽にご相談ください。

URL  http://www.london-insights.com/

 

■一般社団法人英語教育推進事業団
 当事業団は英語を生涯学習と定めたすべての人々を対象に、英会話のみならず日本文化や一般知識を学ぶための場TERAKOYAを設置し、ワークショップやセミナーなどのイベントを開催しています。また、グローバル人材の育成を基本とした学習支援により、世界で通用する人材を輩出し、世界中の人々と交流することを目的としています。
URL  http://eeps.or.jp/

 

株式会社ジェイティービー
 弊社は社会のグローバル化とそれに伴うグローバル人材育成に向けた様々なニーズに対応すべく、JTBグループ各社のノウハウを活用して、プログラムの提案・提供から安全配慮・危機管理のサポートまで幅広い支援を行っています。
URL  http://www.jtb.co.jp/b2b/education/

 

株式会社IACEトラベル
 弊社は1970年にアメリカはニューヨークで設立された旅行会社です。現在では国内41店舗、海外24店舗のネットワークで、各省庁や民間企業、研究機関、大学各校のご要望にお応えしております。
特にアメリカにおいては、研修やインターンシップ、ボランティア等、国際交流の一端を担い、日本のさらなるグローバル化に貢献しております。URL:http://www.iace.co.jp/
法人・学術向け:http://www.iace.co.jp/bts/

 

日経メディアマーケティング株式会社
弊社は、お客様の情報活用を総合的にサポートする日本経済新聞社 100 %出資のビジネスインフォメーション・カンパニーです。日経テレコン、 NEEDS などオンラインデータベースを中心とするビジネス情報を提供します。特に、大学をはじめとした教育機関においては、より実践的な英語教育の教材として、英文ニュースメディア「 NikkeiAsianReview 」をご活用いただいております。
URL:http://www.nikkeimm.co.jp/
 

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